北海道は、広大な土地と多様な気候に合わせて独自の進化を遂げたローカルスーパーが数多く存在します。札幌を中心とした道央圏から、旭川・帯広・函館など各地域に根ざした企業まで、地域密着型の経営で地元の食生活を支えています。
本記事では、道央・道北・道東・道南の4エリアから8社を選び、店舗数や年商などの客観的データをもとに、その特徴や地域戦略を紹介します。全国チェーンが撤退する中でも成長を続ける、北海道ならではのスーパー経営の実像をひも解きます。
北海道のスーパー業界の特徴
北海道のスーパー業界は「北海道流通三極」と呼ばれる構造が特徴的です。アークスグループ、イオン、コープさっぽろの3大勢力が市場を牽引し、特にアークスグループとコープさっぽろなどの地元企業が市場シェア60%以上を占有しています。
全国チェーンが撤退する中、地域密着戦略により持続的な成長を実現している北海道ローカルスーパーの強さの秘密を、具体的な企業事例とともに見ていきましょう。
北海道主要スーパー8選 一覧表
| スーパー名 | 住所 | 電話番号 | 店舗数 | 最新の年商 | 公式サイト | 運営会社 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| コープさっぽろ（あいの里店） | 札幌市北区あいの里1条5丁目2 | 011-778-8247 | 約100店舗 | 3,028億円（2023年度） | https://www.sapporo.coop/ | 生活協同組合コープさっぽろ |
| 北雄ラッキー 星置駅前店 | 札幌市手稲区星置1条2丁目1番1号 | 011-688-1777 | 33店舗 | 約330億円 | https://www.hokuyu-lucky.co.jp/ | 北雄ラッキー株式会社 |
| ダイイチ 東店 | 帯広市東4条南12丁目1番地 | 0155-23-8448 | 26店舗 | 518億円（2024年9月期） | https://www.daiichi-d.co.jp/ | 株式会社ダイイチ |
| 道北アークス ウェスタン川端店 | 旭川市川端町7条10丁目2213-31 | 0166-52-8111 | 道北エリア約40店舗 | 不明 | https://www.douhoku-arcs.co.jp/ | 株式会社道北アークス |
| 西條 名寄店 | 名寄市西4条南8-1 | 0165-43-5151 | 16店舗 | 不明 | http://www.saijo-dp.co.jp/ | 株式会社西條 |
| 道東アークス フクハラ三輪店 | 北見市東三輪2丁目135-1 | 0157-66-2980 | 14店舗 | 不明 | https://www.doutou-arcs.co.jp/ | 株式会社道東アークス |
| 道南ラルズ ラルズマート森店 | 茅部郡森町字御幸町2-5 | 01374-2-4811 | 18店舗 | 285億円（2023年度） | https://www.arcs-g.co.jp/group/dounan_ralse/ | 株式会社道南ラルズ |
| 魚長 本社 | 函館市西桔梗町589-54 | 0138-49-2662 | 16店舗 | 89億円（2023年度） | https://www.uocho.co.jp/ | 有限会社魚長 |
道央エリア：札幌圏を中心とした2強
生活協同組合コープさっぽろ
公式サイト: https://www.sapporo.coop/
基本情報
- 店舗数: 約100店舗（北海道全域）
- 年商: 3,028億円（2023年度事業高）
- 従業員数: 14,743名
- 組合員数: 197万人
- 代表店舗: あいの里店（札幌市北区あいの里1条5丁目2）
特徴と強み：組合員197万人を擁する日本有数規模の生活協同組合として、北海道最大級の事業規模を誇ります。宅配事業「トドック」は200万世帯に浸透し、地域密着度では他社を圧倒。食品製造事業も手がけるSPA化により差別化を実現し、協同組合経営による地域貢献活動も評価されています。
北雄ラッキー株式会社
公式サイト: https://www.hokuyu-lucky.co.jp/
基本情報
- 店舗数: 33店舗
- 年商: 約330億円
- 従業員数: 社員402名、パートナー社員949名
- 創業: 1971年
- 代表店舗: 星置駅前店（札幌市手稲区星置1条2丁目1番1号）
特徴と強み：「日本一質の高いスーパーマーケット」を掲げるJASDAQ上場企業。独自PB「ラッキーSmile」比率14％を達成し、CGCグループ加盟による商品調達力も確保。札幌圏での高い店舗密度により地域住民の生活に深く根ざした経営を展開しています。
道北エリア：旭川を拠点とした地域戦略
株式会社道北アークス
公式サイト: https://www.douhoku-arcs.co.jp/
基本情報
- 店舗数: 道北エリア約40店舗
- 売上高: アークスグループ全体6,083億円の一翼
- 従業員数: アークスグループ全体21,075名
- 創業: 2012年（前身企業は1965年設立）
- 代表店舗: ウェスタン川端店（旭川市川端町7条10丁目2213-31）
特徴と強み： アークスグループの中核企業として道北地域のリーディングポジションを確立。「ウェスタン」「スーパーアークス」「スーパーチェーンふじ」など多業態展開により幅広い顧客ニーズに対応。CGCグループ加盟による全国水準の商品調達力と、地域密着の生鮮食品充実を両立しています。
株式会社西條
公式サイト: http://www.saijo-dp.co.jp/
基本情報
- 店舗数: 16店舗
- 売上高: 100億円台後半（推定）
- 創業: 1947年
- 代表店舗: 名寄店（名寄市西4条南8-1）
特徴と強み： 名寄発祥77年の歴史を持つ地域密着企業として、百貨店から小型食品スーパー「Qマート」まで多業態を展開。人口減少地域でも成立する小型店戦略で過疎町村にも出店し、地域のライフライン機能を担う独自のポジションを築いています。
道東エリア：十勝・オホーツクの主要勢力
株式会社ダイイチ
公式サイト: https://www.daiichi-d.co.jp/
基本情報
- 店舗数: 26店舗
- 年商: 518億円（2024年9月期）
- 従業員数: 正社員410名、パートナー社員1,206名
- 創業: 1958年
- 代表店舗: 東店（帯広市東4条南12丁目1番地）
特徴と強み： 道内初のセルフサービス方式を導入した歴史あるスーパーとして、帯広を拠点に十勝地域で圧倒的なシェアを確保。セブン&アイグループとの業務・資本提携により経営安定性を向上させ、地域密着の惣菜「おはぎ」は1日1,000個完売の人気商品。札幌証券取引所上場企業として透明性の高い経営を実践しています。
株式会社道東アークス
公式サイト: https://www.doutou-arcs.co.jp/
基本情報
- 店舗数: 14店舗
- 売上高: 約200億円（推定）
- 創業: 1953年（株式会社篠原商店）
- 代表店舗: フクハラ三輪店（北見市東三輪2丁目135-1）
特徴と強み： 北見・網走を中心としたオホーツクエリアで地域密着経営を展開。オホーツクの水産、農産、畜産、酪農商品の充実により他社との差別化を図り、地産地消を通じた豊かな食文化への貢献を重視。アークスグループのノウハウを活用しながら地域性を保持しています。
道南エリア：函館を中心とした老舗企業
株式会社道南ラルズ
公式サイト: https://www.arcs-g.co.jp/group/dounan_ralse/
基本情報
- 店舗数: 18店舗
- 年商: 285億円（2023年度、前年比10.0%増）
- 従業員数: 約400名
- 創業: 1998年
- 代表店舗: ラルズマート森店（茅部郡森町字御幸町2-5）
特徴と強み： アークスグループの一員として道南地区No.1の地位を確立し、高い成長率を維持。地域のライフライン機能を重視した店舗運営で、ラルズマート、ビッグハウス、スーパーアークスの3業態を地域ニーズに応じて展開。デリカセンター併設による手作り惣菜・弁当製造も強みです。
有限会社魚長
公式サイト: https://www.uocho.co.jp/
基本情報
- 店舗数: 16店舗
- 年商: 89億円（2023年度）
- 従業員数: 約300名
- 創業: 1945年（創業80周年）
- 代表店舗: 本社（函館市西桔梗町589-54）
特徴と強み： 「函館一の生鮮鮮魚の品揃え」で地元では「魚長さん」の愛称で親しまれる老舗企業。魚屋からスーパーへ発展した歴史を活かし、鮮魚特化による明確な差別化戦略を実践。コープさっぽろとの業務提携により経営安定性も確保し、社訓「えばらず、きどらず、おごらず」に象徴される地域密着経営を貫いています。
まとめ
今回ご紹介した8社は、総売上高約1兆2,000億円規模で北海道のローカルスーパー市場の大部分をカバーしています。これらの企業が全国チェーンとの競争に勝ち続ける理由は以下の通りです。
- 地域特性への特化 北海道の広大な商圏、厳しい気候条件、独特の食文化に対応した商品構成やサービスの提供
- 物流効率の重視 北海道内での配送センター活用による物流コスト最適化
- 地域密着型サービス コープさっぽろの宅配「トドック」や魚長の海産物専門性など、地域特性を活かした差別化
- 客観的な選定基準 売上高、店舗数、従業員数などの客観的データに基づく事業規模の確保
北海道のローカルスーパーは、地域に根ざした経営戦略により、住民の生活インフラとして不可欠な存在となっています。今後も地域の食文化を支え続ける、これらの企業の動向に注目していきたいと思います。
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※本記事の情報は2025年12月時点のものです。最新の店舗情報については各社の公式サイトをご確認ください。
