青森県のスーパー5選！地域別の主要チェーンを徹底解説

青森県の食生活を支える地域密着型スーパーマーケット。本州最北端に位置し、豊かな農産物と新鮮な海産物に恵まれた青森県では、全国生産量第1位を誇るりんごをはじめ、陸奥湾のホタテ、大間のマグロ、八戸前沖サバなど地域ブランド食材を活かした独自のスーパーマーケット文化が発展しています。

人口約120万人の市場を舞台に、八戸発祥のユニバース（年商1,406億円）、青森市の紅屋商事（年商472億円）、むつ市のマエダ（年商374億円）といったローカルチェーンが、全国チェーンと競いながら確固たる地位を築いています。

今回は、年商や店舗数などの客観的データをもとに、地元で愛される主要スーパーチェーン5選をご紹介します。

※本記事の情報は2025年時点のものです。最新の店舗情報については各社の公式サイトをご確認ください。

青森県のスーパー業界の特徴

地元産の新鮮食材が充実

青森県のスーパー業界は、全国生産量第1位を誇るりんごをはじめ、陸奥湾や太平洋で水揚げされる豊富な海産物（ホタテ、イカ、マグロなど）、県内各地で生産される「つがるロマン」「青天の霹靂」などのブランド米を背景とした地産地消が特徴的です。

人口約120万人の市場規模の中で、ユニバース、紅屋商事、マエダの3大ローカルチェーンが県内スーパー業界を牽引しています。

青森県は農業産出額が全国上位に位置し、特にりんごは全国シェア約60％を占める一大産地です。また、陸奥湾のホタテや大間のマグロなど、全国的に知られる海産物も豊富で、これらの地場産食材が日々入荷されるスーパーが多数存在します。

消費者にとっては質の良い商品を手頃な価格で手に入れやすいという大きな特徴があります。

ローカルチェーンの強さ

全国チェーンのイオンなども進出する中、青森県発祥や青森県を主要営業エリアとする地域密着型のローカルチェーンが活発に営業しています。

特に、八戸市発祥のユニバースは年商1,406億円と北東北最大規模を誇り、青森市の紅屋商事は1店舗で年商60億円を売り上げる「カブセンター弘前店」を擁するなど、独自の強みで県民の生活を支えています。

地域との深い結びつき

青森県のローカルスーパーは、創業100年を超える企業も多く、地域との絆が非常に強いのが特徴です。

ユニバースの「Customers, our Priority（いつでもどこでも顧客最優先）」、マエダの「青森県産品へのこだわり」、紅屋商事の「地域密着の店づくり」など、各社が明確な個性と強みを持ち、地域住民から厚い支持を得ています。

青森県の主要スーパー5選 一覧表

スーパー名	住所（本社）	電話番号	店舗数	年商	公式サイト	運営会社
ユニバース	青森県八戸市大字長苗代字前田83番地1	0178-21-1888	59店舗（青森・岩手・秋田）	1,406.6億円（2024年2月期）	https://www.universe.co.jp/	株式会社ユニバース
紅屋商事（カブセンター・ベニーマート・メガ）	青森県弘前市高田4丁目2番10号（弘前本部）	0172-29-5777	23店舗（青森・秋田）	472億円（2022年3月期）	https://www.beny.co.jp/	紅屋商事株式会社
マエダ	青森県むつ市小川町2-4-8	0175-23-0221	24店舗（青森県内）	374億円（2024年4月期）	https://i-maeda.jp/	株式会社マエダ
コープあおもり	青森県（各店舗による）	–	店舗展開あり	180億円（2023年度）	https://www.aomori.coop/	コープあおもり
青森県民生協	青森県（各店舗による）	–	店舗展開あり	180億円（2023年度）	http://www.aomoriken-coop.or.jp/	青森県民生活協同組合

八戸・県南エリア：北東北最大規模の食品スーパー

株式会社ユニバース

公式サイト
https://www.universe.co.jp/

基本情報

• 店舗数: 59店舗（青森県・岩手県・秋田県）
• 年商: 1,406.6億円（2024年2月期）
• 従業員数: 4,251名（社員1,076名、パートナー社員3,175名、2023年2月現在）
• 創業: 1896年3月（三萬呉服店として）
• スーパー設立: 1967年10月20日
• 資本金: 15億2290万円
• 本社: 青森県八戸市大字長苗代字前田83番地1
• グループ: アークスグループ、CGCグループ加盟

特徴と強み

1896年に三萬呉服店として創業し、1967年に食品スーパーマーケット事業を開始した、青森県を代表する老舗チェーンです。

現在は青森・岩手・秋田の北東北3県に59店舗を展開し、北東北を代表する食品スーパーマーケットとして高い評価を得ています。

「1店舗当たり売上高が全国トップレベル」が最大の強みです。食品スーパーマーケットとしては1店舗当たりの売場面積・売上高とも全国トップレベルであり、大手との競争にも負けない圧倒的な販売力を誇ります。

平均的な店舗でも年商20億円以上、大型店では年商50億円を超える店舗も複数あります。

CGCグループとアークスグループのダブル加盟による強固な経営基盤も特徴です。CGCグループは全国の独立系スーパーマーケットが加盟する共同仕入れ組織で、アークスグループは北海道・東北を中心とする食品スーパーマーケットの企業連合です。

2011年10月にアークスの完全子会社となり、国内食品スーパーマーケット業界で売上高2位のグループに参加しています。

「Customers, our Priority（私たちはいつでもどこでも顧客最優先）」をメインコンセプトに掲げ、鮮度の高さに代表される商品のクオリティ、品揃え、価格のすべてをお客様の視点で追求する姿勢が徹底されています。

この理念が同社の成長を支える原動力となっています。

青森県内の食品売上高シェア率は第1位、岩手県では第2位と、北東北における圧倒的な存在感を示しています。青森県内企業の中でも、他業種を含めて売上高第2位の実績を誇り、地域経済への貢献度も非常に高い企業です。

地域や社会への貢献活動にも積極的で、地域の伝統行事、スポーツ・文化活動への協力、被災地への支援および募金活動などに取り組んでいます。

また、環境問題にも積極的に取り組んでおり、省エネ・省資源、資源のリサイクル、レジ袋の削減、物流の効率化などを推進しています。

弘前・青森市エリア：スーパーセンター業態の先駆者

紅屋商事株式会社（カブセンター・ベニーマート・メガ）

公式サイト
https://www.beny.co.jp/

基本情報

• 店舗数: 23店舗（カブセンター7店、ベニーマート4店、メガ11店など）
• 年商: 約472億円（2022年3月期）
• 従業員数: 1,439人（2022年12月31日付、パート社員含む）
• 創業: 1951年（昭和26年）2月
• 設立: 1959年（昭和34年）12月25日
• 資本金: 5,000万円
• 本社: 青森県青森市大字石江字三好130番1（カブセンター西青森店2階）
• 弘前本部: 青森県弘前市高田4丁目2番10号（カブセンター弘前店2階）
• グループ: オール日本スーパーマーケット協会加盟
• 企業規模: 青森県内第2位

特徴と強み

1951年に青森市で繊維製品専門店「紅屋商店」として創業し、1971年に食品スーパーマーケット1号店「ベニーマート土手町店」を開設した、青森県を代表するローカルチェーンです。

現在は食品スーパーマーケット「ベニーマート」、スーパードラッグストア「メガ」、食品とドラッグを融合させたスーパーセンター「カブセンター」の3業態を展開しています。

「1店舗で年商60億円」という驚異的な販売力が最大の特徴です。スーパーセンター業態の旗艦店「カブセンター弘前店」は、売場面積約850坪（標準店舗）で年商約60億円を売り上げており、1坪あたりの販売効率が極めて高いことで知られています。

標準的なカブセンター店舗でも年商20〜30億円を達成しており、食品とドラッグストアを融合させたワンストップショッピングの利便性が高く評価されています。

スーパーセンター業態の先駆者としての歴史も注目されます。1988年に前身の「カブフーズ弘前店」を郊外に出店し、当初は土日のみ営業という独特なスタイルで大成功を収めました。

商品を売り切る前提で鮮度の高い商品を安く提供するスタイルが支持され、2001年には食品スーパーとドラッグストアを融合させた本格的なスーパーセンター「カブセンター弘前店」として毎日営業に切り替えました。

生鮮食品の品質と価格競争力も強みです。ユニバースが県内トップシェアを誇る中、紅屋商事は独自の商品調達力と地域密着の店づくりで差別化を図っています。特に生鮮三品（青果・鮮魚・精肉）の鮮度と価格は地元で高い評価を得ており、週末には駐車場が満車になるほどの集客力を誇ります。

食品スーパーだけでなく、ドラッグストア「メガ」も11店舗展開しており、医薬品・化粧品・日用雑貨の専門店として地域に根付いています。また、調剤薬局「メガ調剤薬局」も展開し、地域の健康を支える総合的な生活サポート企業として事業を多角化しています。

禁煙促進に力を入れている企業としても知られ、禁煙している従業員は、正社員・契約社員のみならず、パート従業員も禁煙手当を受け取ることができる独自の制度を導入しています。

県北・下北エリア：地元産品にこだわるローカルチェーン

株式会社マエダ

公式サイト
https://i-maeda.jp/

基本情報

• 店舗数: 24店舗（青森県内）
• 年商: 374億1,600万円（2024年4月実績）
• 従業員数: 1,560名（うち正社員265名、2024年10月現在）
• 創業: 1951年（昭和26年）4月（前田雑穀店として）
• 法人化: 1969年（昭和44年）7月
• 資本金: 3,000万円
• 本社: 青森県むつ市小川町2-4-8
• グループ: CGCグループ加盟、マークスホールディングスの完全子会社

特徴と強み

1951年に青森県川内町（現むつ市）で「前田雑穀店」として創業し、1969年に株式会社化した地域密着型スーパーマーケットチェーンです。むつ市を本拠地とし、青森県内に24店舗を展開しています。

同じ青森県に本部を置く八戸市のユニバースと共にCGCグループに加盟し、青森県の主要スーパーマーケットとして県内各地に店舗を展開しています。

企業規模は県内第3位です。「青森県産品の販売に強くこだわる」ことが最大の特徴です。地元のお客様の生活を支えることを使命とし、青森県産の農産物・海産物を積極的に取り扱っています。

地元生産者との直接取引も多く、新鮮で安全な地場産食材を手頃な価格で提供することで、地域住民からの信頼を獲得しています。

2014年10月にマイヤ、おーばん、フレスコキクチの3社と共に経営統合し、マークスホールディングスの完全子会社となりました。経営統合により、商品の共同仕入れや物流の効率化が進み、価格競争力が向上しています。

しかし、各社の独自性は維持されており、マエダは青森県産品へのこだわりという独自の強みを継続しています。

惣菜・精肉・鮮魚の自社加工体制も強化しています。2015年12月に「マエダテン亭デリカ工場」、2016年2月に「マエダミートプロセスセンター」、2017年12月に「マエダ水産プロセスセンター」を順次設立し、惣菜・精肉・鮮魚の自社製造体制を構築しました。

これにより、鮮度と品質を保ちながらコストを削減し、美味しくて安全な商品を提供できる体制が整っています。

1997年10月に導入した「マエダポイントカード」は、地域のお客様に長く愛用されており、2019年3月には電子マネー「CoGCa（コジカ）」機能を追加した「マエダコジカカード」にリニューアルしました。

ポイント還元やキャッシュレス決済に対応し、利便性を高めています。

むつ市や下北半島、青森市など、青森県の広いエリアをカバーする店舗網を持ち、地域のライフラインとしての役割を果たしています。特に人口減少が進む地域においても、地域に密着した店舗運営を継続し、地元住民の生活を支え続けています。

県全域：組合員15.9万人の生協

コープあおもり

公式サイト
https://www.aomori.coop/

基本情報

• 組合員数: 159,933人（2024年3月20日現在）
• 年商: 180億9998万円（2023年度）
  • 宅配: 124億6855万円
  • 店舗: 44億9390万円
  • その他: 11億3753万円
• 事業連合: コープ東北サンネット事業連合加盟

特徴と強み

青森県全域をカバーする生活協同組合で、159,933人の組合員を擁する大規模生協です。

コープ東北サンネット事業連合に加盟し、東北6県の生協と連携して事業を展開しています。

「宅配事業が主力」という特徴があります。年商180億円のうち、宅配事業が約125億円と約69％を占めており、組合員の自宅に週1回、安全・安心な食材や日用品を届けるサービスが中心です。

高齢化が進む青森県において、買い物困難地域への配送サービスは重要なライフラインとなっています。

生協独自の安全・安心へのこだわりも強みです。産直商品や国産品を中心に取り扱い、トレーサビリティ（生産履歴の追跡）が明確な商品を提供しています。

組合員の声を商品開発に反映させる仕組みも整っており、安全性と品質を重視する組合員のニーズに応えています。

コープ東北サンネット事業連合との連携により、東北6県の生協と共同で商品開発や物流を行っており、スケールメリットを活かしたコスト削減と商品の安定供給を実現しています。

統一チラシや共同購入システムにより、効率的な事業運営が可能となっています。

eフレンズシステムやコープアプリなど、デジタル化も推進しており、組合員はスマートフォンやパソコンから簡単に注文できるようになっています。

ポイントやクーポン利用、レシート確認もスムーズに行え、利便性が向上しています。

県全域：店舗事業が中心の生協

青森県民生活協同組合（青森県民生協）

公式サイト
http://www.aomoriken-coop.or.jp/

基本情報

• 組合員数: 119,158人（2024年3月20日現在）
• 年商: 180億8151万円（2023年度）
  • 店舗: 180億7846万円（ほぼ店舗のみ）
• 事業連合: コープ東北サンネット事業連合加盟

特徴と強み

青森県全域で事業を展開する生活協同組合で、119,158人の組合員を擁しています。

コープあおもりと同じくコープ東北サンネット事業連合に加盟していますが、青森県民生協は「店舗事業がほぼ100％」という特徴があります。年商約180億円のほぼ全額が店舗売上であり、宅配事業は行っていません。

コープ店舗は青森県内各地に展開されており、地域住民が日常的に利用できる身近なスーパーマーケットとして機能しています。

一般的なスーパーマーケットと同様の品揃えで、生鮮食品から日用品まで幅広く取り扱っています。

生協ならではの安全・安心な商品を提供しつつ、店舗での買い物という利便性を提供している点が強みです。組合員以外の一般のお客様も利用できるオープンな店舗運営を行っており、地域の食のインフラとしての役割を果たしています。

コープ東北サンネット事業連合との連携により、東北6県の生協と共同で商品開発や物流を行っており、コープブランド商品を手頃な価格で提供しています。

また、統一チラシによる特売情報の発信も行っています。

組合員になることで、店舗での買い物でもポイントが貯まり、割引などの特典を受けることができます。

地域に密着し、組合員の声を反映した店舗運営を行っている点が、一般のスーパーマーケットとの差別化ポイントとなっています。

お得に買い物するためのコツ

青森県のスーパーをお得に活用するための攻略法を、スーパー別にまとめました。チラシやアプリ、ポイントカードを賢く使いこなして、賢い買い物を実現しましょう。

スーパー名	チラシ・アプリ活用術	ポイント・会員特典	イチオシ節約ポイント
ユニバース	公式サイトで最新チラシを確認。週ごとの特売情報をチェック。アークスグループ統一ポイントカード「アークスRARAカード」でポイント貯蓄。	アークスRARAカード、CGCグループ加盟店として全国共通のサービス利用可能。各店舗独自のセール・イベント情報をチェック。	1店舗当たりの売場面積が広く品揃え豊富。大型店では生鮮三品の品質と価格が特に優れている。
紅屋商事	公式サイトで店舗ごとのチラシを確認。カブセンターは食品とドラッグの両方でお得。	ポイントカード「Beniya Point Card」（楽天Edy機能付きも選択可）でポイント貯蓄。	カブセンター弘前店など大型店は週末が特にお得。食品とドラッグストアをまとめ買いで効率的。
マエダ	公式サイトで最新チラシを確認。週ごとの特売情報をチェック。	マエダコジカカード（電子マネーCoGCa機能付き）でポイント貯蓄。CGCグループ加盟店として全国共通のサービス利用可能。	青森県産品が豊富で鮮度が高い。惣菜・精肉・鮮魚の自社製造品が狙い目。
コープあおもり	eフレンズシステムやコープアプリで注文・ポイント管理。週1回の宅配で計画的に買い物。	組合員になると出資金が必要だが、配送料割引や特別価格で購入可能。組合員価格でお得に購入。	宅配利用で買い物の手間を削減。安全・安心な産直商品や国産品が豊富。計画的な購入で食品ロス削減にも貢献。
青森県民生協	店舗ごとのチラシで特売情報を確認。コープ東北統一チラシも活用。	組合員になると出資金が必要だが、ポイント還元や特別価格で購入可能。	店舗での買い物が中心なので、日常的に利用しやすい。生協ならではの安全・安心な商品が手頃な価格で購入可能。

まとめ

青森県のローカルスーパーは、りんごやホタテなど豊富な地場産食材を活かし、独自の強みで地元民から厚い支持を得ています。

ユニバースの「1店舗当たり年商全国トップレベル」、紅屋商事の「カブセンター弘前店で年商60億円」、マエダの「青森県産品へのこだわり」、コープあおもりの「組合員15.9万人の宅配事業」、青森県民生協の「店舗中心の生協」など、各社が明確な差別化戦略を展開しています。

人口減少が進む青森県において、これらのローカルスーパーは地域の食のライフラインとしての役割を強化し、全国チェーンとの競争の中でも確固たる地位を築いています。

※本記事の情報は2025年時点のものです。最新の店舗情報については各社の公式サイトをご確認ください。